この手引書は、阪神・淡路大震災時のボイラー及び圧力容器等の被害調査結果等に基づき、 その後の大規模地震に対する国の法的対応の変化などを考慮した上で、内容を見直し改定をしてきました。 今回は、2011年の東日本大震災から2018年北海道胆振東部地震までのボイラー設備の被害例を付録にまとめました。 ボイラー関係者にとって、地震発生時における被害を最小限に食い止めるためのガイドラインとして、 地震発生時及び発生後の復帰措置などについて万全を期すための必携の手引書です。